電子黒板は種類によって最適解がまったく異なります。
「価格が安いものを選べばよい」という単純な話ではありません。
- 教育現場で使うのか
- 会議室で使うのか
- Web会議中心なのか
- 既存黒板を活かすのか
目的によって選ぶべきタイプは大きく変わります。
本記事では、電子黒板を
- タイプ別
- 価格帯別
- 用途別(教育/法人)
電子黒板の主な3タイプ比較
電子黒板は大きく分けて3タイプあります。
① タッチディスプレイ型(液晶パネル型)
- 大型液晶一体型
- 明るい場所でも視認性が高い
- Android搭載モデルが主流
価格帯:60万〜150万円
教育機関・会議室の主流モデル。
② プロジェクター型
- 既存黒板や壁面に投影
- 100インチ以上も可能
- コストを抑えやすい
価格帯:30万〜80万円
広い教室向け。
③ ユニット型(後付け型)
- 既存テレビやモニターを電子化
- 低コスト導入
- 簡易利用向き
価格帯:10万〜30万円
試験導入や小規模利用に適しています。
タイプ別 比較表(一覧)
| 項目 | ディスプレイ型 | プロジェクター型 | ユニット型 |
|---|---|---|---|
| 価格 | 60万〜150万 | 30万〜80万 | 10万〜30万 |
| 明るさ耐性 | ◎ | △ | △ |
| 設置難易度 | 中 | 低 | 低 |
| 書き心地 | ◎ | ○ | △ |
| 会議適性 | ◎ | △ | △ |
教育現場向けおすすめタイプ
教育用途では「視認性」「教材共有」「操作の簡易性」が重要です。
- 明るい教室 → ディスプレイ型
- 既存黒板活用 → プロジェクター型
- ICT推進校 → Android搭載モデル
理解度向上や教材共有効率を考えると、ディスプレイ型が主流になっています。
法人向けおすすめタイプ
法人用途では「Web会議機能」「画面共有安定性」「マイク・カメラ性能」が重要です。
- 会議室常設 → ディスプレイ型
- 営業提案用途 → 65〜75インチ推奨
- 低予算導入 → ユニット型
特にWeb会議が中心の場合、内蔵カメラ性能は必ず確認してください。
価格帯別おすすめモデルの考え方
電子黒板は価格帯によって、機能・耐久性・用途適性が大きく変わります。
■ 50万円未満(エントリー帯)
- 小型(55〜65インチ)中心
- Web会議機能は限定的
- ユニット型や廉価ディスプレイ型
小規模会議室や試験導入向け。
本格的な全社展開にはやや性能不足になる可能性があります。
■ 50万〜100万円(標準帯)
- 65〜75インチが中心
- Android搭載モデル
- 基本的なWeb会議対応
教育機関や一般的な会議室に最も多い価格帯です。
■ 100万円以上(ハイエンド帯)
- 75〜86インチ以上
- 高精細4K対応
- 高性能カメラ・マイク内蔵
- 同時接続・画面分割対応
役員会議室や大規模セミナー用途向き。
主要メーカー比較(ビジネス・教育両対応)
代表的なブランドを用途視点で整理します。
| メーカー | 強み | 向いている用途 |
|---|---|---|
| MAXHUB | Web会議特化、カメラ性能 | 法人会議室 |
| BenQ | 書き心地・教育機能 | 教育機関 |
| SMART | 教材連携ソフト | 学校 |
| SHARP BIG PAD | 大型モデル豊富 | 大規模会議室 |
| MIRAI TOUCH | 直感操作・教育導入実績 | 教育・塾 |
電子黒板選びで失敗する3つのポイント
① サイズ選定ミス
会議室の奥行きに対してサイズが小さいと視認性が悪化します。
目安:
- 6〜8名会議室 → 65インチ
- 10〜15名 → 75インチ以上
- 大教室 → 86インチ以上 or プロジェクター型
② 明るさを軽視する
窓が多い会議室では、プロジェクター型は見づらくなる可能性があります。
③ Web会議対応を確認しない
ZoomやTeamsとの連携可否は必ず確認してください。
費用対効果も含めて比較する
単純な価格比較ではなく、
- 会議時間削減
- 出張削減
- 資料共有効率化
まで含めたROI視点での比較が重要です。
費用対効果の具体的な算出方法は、以下の記事で詳しく解説しています。
補助金を活用して導入コストを抑える
電子黒板は、IT導入補助金や自治体のICT補助対象になるケースがあります。
- IT導入補助金
- ものづくり補助金
- 自治体ICT設備補助
- 教育ICT推進補助
補助率が1/2〜2/3になるケースもあり、 実質負担額は大きく変わります。
補助金の詳細や最新公募情報は、以下の記事で解説しています。
まとめ|用途と環境に合わせた選定が最重要
電子黒板は「価格」で選ぶ製品ではありません。
重要なのは、
- 設置環境(明るさ・部屋サイズ)
- 用途(教育・会議・営業)
- Web会議連携の有無
- 将来の拡張性
この4点を軸に比較することです。
特に法人導入では、単なる設備ではなく 業務効率化投資として判断することが重要です。

